メールアドレスをキーとして顧客を識別する場合、 運用方法によっては正確な顧客識別が難しくなるケースがあります。
代表的なパターンを紹介します。

🔴注意
メールアドレスは変更・共有・再利用される可能性があるため、 単独で顧客識別子として利用する場合は十分な検討が必要です。

① メールアドレスが共有されているケース
家族や部署など複数人で同じメールアドレスを利用している場合、 異なる人物が同一顧客として認識される可能性があります。
例）family@example.com / sales@example.co.jp / info@example.com

②メールアドレスの使い回し（退職・異動など）
過去の行動履歴や属性情報が、 別の利用者へ引き継がれてしまう可能性があります。
例）前任者が利用していたアドレスを後任者が利用、部署共有アドレスの担当者変更

③ Gmail等のエイリアス利用
実際には同一人物であっても、 システムによっては別ユーザーとして認識される場合があります。
例）user@gmail.com　/ user+campaign@gmail.com

④ 入力ミス・表記ゆれ
同一人物のデータが複数レコードに分散する原因となります。
例）全角文字の混在

⑤ メールアドレス変更・廃止
転職やプロバイダー変更などによりメールアドレスが変わると、 過去データとの紐付けができなくなる可能性があります。

⑥ 法人代表アドレス問題（BtoB特有）
企業単位の共有アドレスを利用している場合、 個人単位での行動分析が困難になります。
例）marketing@example.com / info@example.com

🔴まとめ
メールアドレスは便利な識別子ですが、 顧客識別の唯一のキーとして利用することにはリスクがあります。メールアドレスだけではなく、別の条件も組み合わせID解決を実施していきましょう。
例）顧客IDの併用・CRMのレコードIDの利用・Data 360のUnified Individualの活用・複数項目によるID解決ルール設計